東京モーターショー、主要海外勢が全て撤退。日本の軽自動車と乗用車のショールームに。BMWも撤退

　自工会は5月13日に開いた記者会見で、10月24日に開催する「第46回東京モーターショー2019」の出展会社などの詳細を発表する予定だったが、直前になって取りやめた。海外自動車メーカーの出展申し込みが少ないことから、出展を再検討してもらうためだ。しかし、その後、フォルクスワーゲン（VW）、アウディ、BMW、PSAグループ（プジョー・シトロエン）などが相次いで出展しない意向を正式に表明した。

　海外の主要ブランドで出展するのは、輸入車の業界団体である日本自動車輸入組合の理事長を日本法人のトップが務めるダイムラー（メルセデス・ベンツなどを所有）と、日産自動車のグループ会社が輸入権を持つルノーぐらい。国際モーターショーにもかかわらず東京モーターは事実上、国内モーターショーに成り下がる。

　東京モーターショーは1954年に開催されて以来、半世紀以上にわたって、自動車産業の最新モデルや技術を紹介する国内最大級のイベントとして開催されてきた。特に自動車メーカー数が多く、日本の基幹産業となっているだけに東京モーターショーは世界的にも注目され、ピークには来場者数が200万人を超えた。

　しかし、日本の自動車市場が成熟して需要が伸び悩むなか、まず米国自動車メーカーの一部が出展を取りやめた。もともと日本市場は輸入車市場が小さいが、なかでも米国車のシェアは低く、成長は見込めないためだ。
https://biz-journal.jp/2019/08/post_112913_entry.html