日本車が東南アジアで大人気、シェアが80％に上昇

ＮＮＡのまとめによると、2018年の東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）主要６カ国の新車販売台数（速報値）は前年比6.2％増の351万9,833台と３年連続のプラス成長だった。
日本ブランド車のシェアは80％で、前年よりも１ポイント上昇した。今年は需要が伸びている小型スポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）や多目的車（ＭＰＶ）の動向に注目が集まりそうだ。

日系シェアで大きな増減があったのは、バイクから自動車への乗り換え需要が注目されるベトナム。外装デザインの評価が高いマツダが25.8％増の３万2,728台で、
トヨタ自動車に次ぐ２位につけた。販売の半分以上をタイからの輸入車が占めるホンダは2.2倍の２万7,099台。ＡＳＥＡＮ後発加盟国のベトナムでは18年、
域内からの完成車輸入関税がゼロとなった。しかし、政府は国内産業保護のために車両検査を義務付ける事実上の輸入規制を打ち出した。
各社が販売を落とす中、ホンダはタイ拠点と連携した迅速な対応が奏功。ベトナムでの日系シェアは50％から56％へと拡大した。

フィリピンは18年に物品税引き上げがあったため、16.0％減の35万7,410台だったが、日系シェアは88％から90％へと拡大した。

トヨタは各国で、市場の増減にほぼ比例した販売実績を上げ、安定感を示した。トヨタのタイの販売は31.2％増の31万5,113台だった。
タイでは12年に実施された自動車購入支援策「ファーストカー政策」の転売禁止期間の終了を受けて買い替え需要が高まっている。
トヨタの好調が市場全体をけん引し、５年ぶりに100万台の大台を超えた。一方、インドネシアとマレーシアでは市場が微増の中で、トヨタは販売を落とした。
これについて同社広報担当者は、インドネシアではＭＰＶ「アバンザ」、マレーシアではセダン「ヴィオス」といった主力車のモデルチェンジを
19年初めに実施した直前のためマイナスになったと説明する。

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