【ホンダ】軽比率すでに50%超、もう日本では軽さえ売れればいいと思っているのか？

ホンダの新車販売の52.6%が軽自動車
　2019年度（2019年4月～2020年3月）の販売データが公開された。
日本自動車販売協会連合会（自販連）、全国軽自動車協会連合会（全軽自協）によると、ホンダは登録車が32万2282台、軽自動車が35万7402台となっている。

　このデータから、2019年度にホンダが販売した新車の52.6%が軽自動車ということになる。
ただこれは2019年度に限った話ではなく、N-BOXが登場してから軽自動車の販売比率が飛躍的に高くなっている。

海外主体のモデルが多すぎる
　今や日本専用車というものはごくわずかしか存在しない。
合理化、高効率化、さらにグローバル化により、マーケットの存在するところをターゲットに開発が進められるのが一般的だ。

　これはどこのメーカーも似たり寄ったりで、日本市場で苦戦している要因となっていて、日本専用の軽自動車が売れるのはある意味当然だ。

ホンダの現行のラインナップを見ると、海外偏重の傾向が顕著だ。

　ジェイド、オデッセイは中国マーケットがあったから存在しているし、アコード、インサイト、レジェンド、NSXは北米マーケット、シビック、CR-Vは海外全般、グレイスは東南アジアなどほとんどのモデルが海外主体となっている。

しかも2020年2月にデビューしたアコードは北米では2年間にデビューしているモデルだし、CR-VもSUVブームによりヴェゼルよりも高級SUVが欲しいという人の受け皿として急遽入れた感がある。

　この点がRAV4を満を持して日本復活投入したトヨタとは大きな違いだ。

　実際にホンダの日本専売車はステップワゴン、フリード、シャトルくらいのものだろう。
ただ売れて当たり前の存在であるステップワゴンが、トヨタノア3兄弟、日産セレナに引き離されているのはホンダにとっては大きな誤算かもしれない。

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